【本】消えゆく限界大学―私立大学定員割れの構造―
2019年1冊目。
ニッポンの大学は多すぎるのか？どんな大学が生き残れるのか？大学の消長に私たちは何を見るのか？本書はなくなる大学・残る大学の分析を通じて、人びとの手に届くようになった「大学」とは何だったのかを問う（オックスフォード大学教授・苅谷剛彦）。
との書評がブックカバーに あるが、この書評の通り、ゴシップ調になりがちな大学論を、事実をもとに冷静に分析した良書でした。
- 90年代前半期の18歳人口のピーク×高卒就職環境の悪化に伴い、大学進学者が急増。この間、旧短大からの大学転換が相次ぎ、大学数が急増した（※1986年～2015年の 20年間で新設された大学270校のうち190校（7割強）は旧短大を母体とする）
- しかし実態は、短大から大学への看板の付け替えに過ぎず、学部学科プロダクト、施設・設備、教育・研究内容などは温存された場合が多かった。総じて「短大以上・大学未満」と呼ばざるを得ないのが実態であった
- 結果、現状、日本の私立大学の半数近くが定員割れの状況にあるが、その7割以上は旧短大を母体とする大学となっている
- 一方、この間、トップのリーダーシップのもとで目覚ましい発展を遂げた中小大学も存在する。本書では武蔵野大学、松本大学、昭和女子大学などが取り上げられている
- 武蔵野大学では、旧態依然の教授会の現状維持論を、理事会主導で乗り越え、入学定員2000名を超える総合大学へと成長した
- 松本大学では、入学前教育の段階で「上級生・同級生とのつながり」を創る仕掛けや、「専門カウンセラーの個別面談」を取り入れた
- 昭和女子大学では、2000年に就任した坂東眞理子氏のもと、創立者一族による理事会運営から脱却し、学外理事に実業界の要職者を招へい。改革を早めた
ざっとまとめるとこんなところでしょうか。
1学年1,000人以上の定員を持つ一定規模以上の大学が、募集環境上有利なことは間違いないが、小規模であってもトップのリーダーシップのもと、市場を向いた、中長期目線の改革を推進することによって、生き残ることができるものだと感じました。
